企業がライブ配信を活用する利点とは?リスクも合わせてチェック!
最近では動画投稿サイトやSNSなどの発展に伴い、誰でも気軽にライブ配信できるようになりました。それに乗じて、会社説明会や入社式、新サービスおよび商品の発表など、ビジネスシーンでもライブ配信を行う企業が少しずつ増えています。この記事では、企業がライブ配信を活用する利点を、リスクも合わせてチェックしていきます。
企業がライブ配信を活用する利点とは?
主な利点は、「オフラインより安く開催できる」「視聴者とのやりとりも可能」「リアルタイムで最新情報を届けられる」という3つです。それぞれ、具体的に見ていきましょう。
■オフラインより安く開催できる
オフラインで会場を借りてイベントを行う際は、莫大な費用がかかります。会場のレンタル料をはじめ、交通費や人件費など……。しかし、オンラインなら会議室やホテルの宴会場など広い会場を借りる必要がないため、大幅なコストダウンが可能です。いつものオフィスで機材とネット環境さえ整えれば、その場でイベントを開催できます。
■視聴者とのやりとりも可能
動画のコメント欄などで、視聴者とリアルタイムでやりとりができるのも、ライブ配信の大きな魅力です。「ただ見ているだけ」ではなく「参加している」という実感につながるので、視聴者側も大きな満足感を得ることができます。
また、プレゼンテーションした商品やサービスに対する生の反応を見られるため、改善に活かせるでしょう。また、直接やりとりができることから視聴者と企業の距離が縮まり、自社商品やサービスに興味を持ってもらえる人を大幅に増やすチャンスでもあります。
■リアルタイムで最新情報を届けられる
情報はとにかく鮮度が命です。ネットニュースや録画した動画、雑誌、新聞などでは、どうしても伝わるまでにタイムラグが生じてしまいがち。しかし、ライブ配信ならリアルタイムで最新情報を届けられるため、「今伝えたいこと」をダイレクトに視聴者へ届けられます。
ライブ配信のリスク
「コストが安い」など多くの利点を生み出すライブ配信ですが、もちろんリスクもあります。以下、ライブ配信におけるリスクをまとめました。
■機械トラブルが起きることも
もっとも起こりがちなトラブルは、機械トラブルです。ライブ配信の最中に突然音が出なくなったり、通信環境が不安定になって映像が固まってしまったりする現象が起こり得ます。その場ですぐトラブルを解消できればよいのですが、時間がかかってしまうと途中で視聴者が離れてしまう恐れもあります。また、視聴者側の通信環境に問題があり、視聴できないということもあり得るのです。
■視聴者はいつでも離脱できる
ライブ配信でもう1つ懸念されるのは、視聴者が途中で離脱してしまうことです。リアルで会場を借りて行うイベントなら、たとえ退屈でも話が終わるまで会場に留まる方がほとんどでしょう。しかし、ライブ配信では視聴者は主催者に顔を見せる必要がありませんし、いつでもボタン1つでその場から離脱が可能です。よって、視聴者が飽きないよう工夫が必要でしょう。
■「編集できない」という怖さ
録画した動画なら、後からいくらでも見直したり編集したりできます。しかし、ライブ配信ではリアルタイムで映像や音声がそのまま視聴者へ流れてしまうため、本来発信してはいけない機密情報や不適切な発言が配信され、それが原因で炎上してしまうケースもあります。
企業向けライブ配信活用方法
実際にライブ配信している企業は、どのような形で活用しているのでしょうか?ここでは企業向けのライブ配信活用方法を、いくつかご紹介します。
■社内MTGや研修など
何百名もの従業員を抱える大企業では、会場を借りて定期的な社内MTGや新入社員に向けた研修を行うだけで、会場のレンタル料や従業員の交通費など莫大な費用が発生しがちです。
しかし、MTGをライブ配信に切り替えることで、大幅なコストカットができます。また、研修で外部から講師を招く際もPCやタブレットさえあればつながるので、講師のいる場所から配信ができ交通費の節約ができるでしょう。
■IRイベント
近年、日本でもカラオケボックスや健康器具の会社など、株主総会をライブ配信で行った企業がいくつかあります。また、アメリカでは電気自動車メーカーが連日の株式分割や株価急騰をライブ配信で中継したところ、なんと36万回も再生されるという驚異的な結果を出した記録があります。
■セミナーや講演会
これまで勉強会やセミナー、講演会などをオフラインで開催していた企業は、通信環境を整えることでライブ配信に置き換えてもよいでしょう。これは「オンラインセミナー」または「ウェビナー」と呼ばれる形式ですが、無料で開催すること新しい顧客層を獲得するためにリストを集めることなどに有効です。
企業がライブ配信を活用する利点と、リスクについてご紹介してきました。その他、情報を誰に向けて発信したいのか?たとえば不特定多数なら動画サイト、つながりのある方のみ対象にしたいならSNSなど、ライブ配信を活用するにあたり配信するプラットフォームを選ぶのも重要な手段となっています。用途次第では専門家がサポートしてくれる場所もあるので、ライブ配信に慣れていない企業は頼ることをおすすめします。